仮題「車両火災の原因は、解析技術を忠実に実践すればかならず解る」

　2004年版消防白書によれば、車両火災の発生件数は7,866件となっており、これは全火災発生件数の13.1％を占めるものである。また、車両火災によって尊い人命も失われていることから、社会的に大きな損失と言える。
　一方、車両火災が発生すると警察・消防・自動車メーカ・損害保険会社などで「原因調査」が行なわれる。但し、その「原因解析技術」の完成度は極めて低く、「原因を究明して」これを公表することによって、自動車に関連する業界関係者に対し「再発防止対策」を訴えるだけの「説得性」はない。
　この様に「原因解析技術力」が未熟で成熟しない理由の一つに、我が国が自動車王国でありながら、大学をはじめとする公的研究機関で車両火災に関する学術的かつ専門的な研究が行なわれていないことにある。従って、調査者がテキストとすべき文献や学術論文並びに実験・研究レポートを入手することができないのである。やむを得ず自らが保有する乏しい実験と僅かな知識だけを頼りに、手探りの状態で「原因調査」を行なわざるを得ないので、「調査結果」は、科学的でなく論理性を欠いたものとならざるを得ないのである。
　なかには、職業上「車両火災の原因解析技術」を何とか習得したいと思っている者も多数いるが、これも適当な研修機関がないために断念せざるを得ないのが現状である。
　この様な脆弱な調査体制であるために、当然ながら「原因判定」を巡って随所で混乱が生じている。
　混乱とは「原因調査結果」が科学的な根拠に基づいた自信のある「原因判定」でないために、被害者を始め関係者の納得が得られずに生じているものである。
　よって、「原因調査」にあたる者は、いっそう研鑚努力して「原因解析技術力」の向上を目指していただきたい。車両火災の「原因解析技術」は極めて多岐に亘ると共に、解析には高度の工学知識が要求されるので、関連する知識の習得をお願いしたい。