2.1　人材育成・工学教育の動向

2.1.1　最近の動向

人材育成・工学教育に関連した最近の動向としては，2023年10月3日に文部科学省から中央教育審議会に向けて「急速な少子化が進行する中での将来社会を見据えた高等教育の在り方について」^（１）という諮問が行われたこと，2024年4月16日に日本経済団体連合会が「日本産業の再飛躍へ～長期戦略にもとづく産業基盤強化を求める～」^（２）という提言を行ったことなどを挙げることができる．

文部科学省の諮問では，2018年の中央教育審議会の答申「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン」^（３）（いわゆるグランドデザイン答申）を踏まえるとともに，コロナ禍やウクライナ戦争，生成AIの急速な普及などの社会情勢の変化を受けて，改めて2040年以降の目指すべき高等教育の姿やそれを実現するための方策など，高等教育の在り方について審議することが求められている．本原稿を執筆している2024年4月時点で未だ中央教育審議会からの答申が公表されていないが，今後の大学教育の方向性を決める内容となることが予想されるため，答申の公表が待たれるところである．

一方，日本経済団体連合会の提言では，これからの日本の産業の方向性およびその認識として，以下の4項目を挙げている．

（１）課題解決と経済成長

グリーントランスフォーメーション（GX）・サーキュラーエコノミー（CE）・ネイチャーポジティブ（NP）の一体的な推進や，デジタルトランスフォーメーション（DX），バイオトランスフォーメーション（BX）などの構造転換を通じて社会課題を解決しつつ，持続的な経済成長を実現することが必要である．とりわけ，エネルギー安全保障の強化が重要である．

（２）外需取り込みと内需創造

従来進めてきたグローバル化への対応と合わせて，国内投資の拡大による内需の創造が重要であり，外需・内需両者のバランスを取りながら，わが国産業の競争力強化を目指すことが必要である．

（３）高付加価値化と省人化・省力化

イノベーションを軸とした高付加価値産業の強化に大きく舵を切り，社会のあらゆる場面でデジタル技術を導入し，徹底的な省人化・省力化を図る必要がある．

（４）全体最適

解決すべき社会的な課題が複雑化する中で，個別の論理にもとづく取り組みでは限界や矛盾が生じるため，あらゆる部分最適の矛盾を乗り越えて両立を図る全体最適の視点が重要である．

最終的に，これらの方向性・認識に基づいて，2040年頃の中長期的な未来を見据えた統合的な産業戦略を国として策定すべきと提言している．具体的には，産業全体を見据えた長期的かつ統合的な産業戦略，産業・技術・エネルギー・国土・人材等の長期的な方向性とロードマップ，官主導ではなく産学官の役割分担と緊密な連携による新たな時代の産業戦略，若者をはじめ民間が未来に希望を持って挑戦し投資できる機会と環境の整備，勝ち筋となる戦略分野や目標の設定などが必要であると結論付けている．

この中で，人材育成（人的資本）に関しては，次のような提言を行っている．AIやロボットの活用は生産性を飛躍的に向上させるが，人ならではのクリエイティビティを発揮することで大きな価値が生まれる．次世代を担う若者をはじめとする人材をわが国最大の資本と捉え，産学連携・協働のもとでの教育・人材育成や総合的な処遇改善による「人への投資」の促進を通じて，中長期的に人材の価値を高めることが重要である．とりわけ，あらゆる人々の多様性を包摂し，その持てる能力が最大限発揮される環境を整えることが必要であり，産業競争力強化に資する多様な人材の育成に向けた支援を抜本的に強化することも重要である．具体的な施策として，次の６項目が挙げられている．

・初等教育から高等教育，リカレント教育にいたるまでの各段階における教育・人材育成に必要な改革

・データ駆動型の個別最適な学びを実現する教育DX

・アントレプレナーシップ，戦略分野等の教育推進

・博士人材の育成・活躍

・クロスアポイント制度の活用

・最新テクノロジーに関する企業の教育訓練

この提言は，産学連携の強化，教育・労働システム（広くは社会システム）の変革などを促進する内容となっており，国を巻き込んで実際の動きにつながることを期待したい．また，学会として人材育成に資する支援が可能であると思われ，今後，この提言に沿った様々な人材育成支援策を検討・実施して行くことが必要となるであろう．

2.1.2　工学系高等教育機関での学生の動向^{（４）（５）}

大学数は810校となり，公立が1校，私立が2校，計3校増加した．定員割れになっている大学が増加しているにもかかわらず，大学数の微増傾向が続いている．

大学生数は2,946千人となり，前年より15千人増加し，過去最多となった．学生数の内訳は，学部が2,633千人，大学院が266千人で，学部が1千人増，大学院は4千人増であった．大学学部への進学率が57.7％（1.1%増）に達して過去最高となったため，昨年度に続き，少子化にもかかわらず過去最多の更新が続いている．

学部学生のうち，機械工学科に所属する学生数は59千人（全体の2.2％）で昨年度と同様であった．

女子学生数は1,307千人で，昨年度より10千人増加し，昨年度に続いて過去最多となった．女子学生が占める割合は，学部が1,200千人で45.8％（0.2％増），大学院が854千人で32.8％（0.1％増）となり，これも過去最多となっている．

大学院の学生数のうち，修士課程は169千人で3千人増，博士課程は76千人で1千人増であった．また，大学院の学生数のうち，機械工学関係を専攻する学生は8千人（修士8千人，博士1千人）で，全体の3.4％を占めていた．

大学の本務教員数は192千人で，昨年度に比べて1千人増であった．このうち女性教員の割合は52千人で1千人増となった．女性教員数は全体の27.2％（0.5％増）を占めており，毎年1千人程度の女性教員数の増加が続いている．なお，女性学長が113人となっており，全体の14.4％を占めていた．

大学生の学部卒業後の進路調査によれば，学部卒業者のうち，大学院への進学者は68千人で1千人増，就職者は450千人で1千人増であった．進学率は11.5％で前年に比べて0.9%減，就職率は76.1％で1.6%増であった．なお，就職者のうち，製造業，情報通信業，建設業へ就職した学生数はそれぞれ47千人（3千人増），53千人（3千人増），22千人（1千人減）であった．

大学院修士課程（博士前期課程を含む）修了者の博士課程への進学者は74千人（2千人増），就職者は57千人（2千人増）であった．進学率は9.7％で前年より0.2％減，就職率は73.5％で2.6％減であった．機械工学専攻の学生3866人のうち，151人が博士課程へ進学した．博士課程への進学者が少ない点が懸念される．なお，就職者のうち，製造業，情報通信業，建設業へ就職した学生数はそれぞれ23千人，9千人，3千人であった．

大学院博士課程（後期課程を含む）修了者は16千人（増減なし）であり，そのうち就職者は12千人（増減なし），就職率が74.5％で前年より0.2％増加した．就職先産業としては，学術研究等，製造業に就職した学生が多く，それぞれ1.4千人，1.6千人であった．なお，機械工学専攻の学生231人のうち，182人が常勤職に就職しており，就職率は78.8％であった．

2.1.3　日本機械学会の活動

「人材育成・活躍支援委員会」は2019年度に発足し^（６），小中学生からシニアに至るすべての階層の人材を対象に，日本機械学会における人材育成および人材の活躍支援に関する様々な施策の検討・策定および実施を担っている．2023年度は，12名の委員および1名のオブザーバにより活動を実施し，以下のような各種取組を実施した．

（１）出前講座の開催

多くの特別員企業から，講師を企業に派遣して企業内で講習会を実施する「出前講座」に対する要望が上がっていた．この要望に応えるため，2022年10月に関東地区の特別員企業52社にアンケート調査を実施したところ，機構学および機械要素設計に関する出前講座の開催希望が寄せられた．関東支部シニア会に講師を推薦していただき，企業との協議により12月に講師を決定した．2023年2月に講座内容の調整を行い，当初予定していたテキストシリーズ「機構学」の内容ではなく，コンピュータ利用環境を意識した現代的な解法を主とした企業エンジニア向けの実践的内容を解説することとなった．この出前講座は2023年4月6日（木），7日（金）の2日間で実施され，「これまでに習ったことのない考え方やシンプルな表現に落とし込んで計算できる巧妙さに感動を覚え，非常に有意義な講義であった」といった声が寄せられるなど，満足度の高い講座となった．

出前講座の講師や講座内容については，上記のように，企業の要望を最大限実現する形を取っているので，出前講座の開催を希望される企業の方は本委員会に相談していただけると幸いである．

（２）講習会のパッケージ化

2022年度より，本会が開催する講習会・セミナーをまとめた一覧リストをホームページに掲載している（URL：https://www.jsme.or.jp/event_project/basic/）．４力学，設計技術，生産技術，e-learningから成る「対象レベル別，分野別　講習会リスト（基礎編）」，および計算力学，計測技術，設計技術，生産技術から成る「対象レベル別，分野別　講習会リスト（応用編）」という構成になっているので，講習会・セミナーに参加を希望される方や講習会・セミナーを探されている方はこのホームページを参照していただきたい．また，複数の講習会をまとめて技術者にとってより望ましい人材育成コースを提供するため，講習会のパッケージ化および実施体制を検討した．

（３）特別員企業が開催するインターンシップ情報の学生員への提供

学生員・特別員のメリットを向上するため，特別員企業が予定しているインターンシップに関する情報を畠山賞および優秀講演フェロー賞を受賞した優秀な学生員に紹介する制度を2022年度冬期から実施している．2023年度は，夏季インターンシップについても情報を収集して学生への提供を開始し，年間を通じて特別員企業のインターンシップを紹介する体制を整えた．

（４）小中高校生向け企画

小中学生の理科・もの作り離れを防ぐため，年間を通して「もの作り」に触れる機会を提供すべく，関東支部シニア会のご協力のもと，「エンジニア塾」を2021年度から開催している．2023年度は，2023年4月に募集を開始し，2023年5月から2024年2月にわたって，もの作り（ロボット工作，レーザー加工など）・こと作り（JSME「夢の機械・未来の機械」について意見交換など）の体験，つくば地区の見学会（エキスポセンター，産業技術総合研究所，JAXAなど），エンジニアの仕事に関する講演会などを企画・実施した．参加者は11名であり，2022年度から継続して参加した生徒が5名いた．学年の内訳は，小学校1年生が1名，2年生が1名，3年生が3名，4年生が2名，5年生が2名，6年生が2名であった．

新たな取組として，2023年度のエンジニア塾では，関西支部，九州支部長崎地区，中国支部広島地区，東北支部福島地区にご協力いただき，ハイブリッド形式による全国展開を図った．今後，全国の多くの小学生がエンジニア塾に参加してくれることを期待している．

なお，2023年度の企画はTEPIA先端技術館（所在地：東京都港区北青山2‐8‐44，URL: https://www.tepia.jp/）の全面的なご協力をいただいた．ここに記して心より謝意を表する．

（５）技術相談窓口の開設

部門・支部・シニア会にご協力いただくことにより，利用しやすい技術相談制度を2020年度から実施している．現在，本会会員や非会員の方々から様々な技術相談が寄せられるようになっており，シニア会員の中からアドバイザーとして適任な方を見つけて相談者に紹介している．相談の申し込み等については，本会ホームページ（URL：https://www.jsme.or.jp/human-resources-support/consultation）を参照していただきたい．

（６）年次大会でのワークショップ開催

年次大会において人材育成・活躍支援に関するワークショップを毎年実施しており，学会員に対する啓発活動に取り組んでいる．2023年度の年次大会（東京都立大学）では，9月5日（火）に「持続可能な社会を支える機械技術者の教育」と題して，4件の講演および総合討論を対面とオンラインを併用したハイブリッド形式で実施した．参加者は，講演者と司会者を除き，対面で22名，オンラインで37名，合計59名であった．2024年度の年次大会（愛媛大学）では，「人材育成における生成AIの功罪」をテーマとして同様のワークショップを実施する予定である．生成AIに興味のある多くの会員に参加いただき，教育における生成AIの活用法を知っていただくとともに，総合討論を盛り上げていただければ幸いである．

（７）日本技術士会との共催ワークショップ

2022年度から，日本技術士会と共催で人材育成に関するワークショップを開催している．2023年度のテーマは「ジョブ型社会における働き方～機械系技術者のキャリア形成～」であり，10月14日（土）に東京理科大学森戸記念館においてハイブリッド開催された．ジョブ型（ジョブディスクリプション型）雇用への転換を図る企業が拡大するなど，技術者の働き方が大きく変わっていくことが予想されている現状を踏まえ，技術者としてのWell-being，ジョブ設定，キャリア形成，資格活用などについて貴重な講演と活発な議論が行われた．参加者は，関係者を除き，合計122名であった．2024年度も，同様のセミナーの共催を企画しているので，興味のある読者は本会ホームページの開催案内を参照していただきたい（8月頃に掲載予定）．

（８）テスト問題バンクとの共催ワークショップ

2023年度の新たな企画として，国立教育政策研究所Tuningテスト問題バンク（URL: https://www.me-testbank.org/）との共催で人材育成に関するワークショップを開催した．テーマは「若手技術者のキャリアプランを考える」であり，2024年3月22日（金）に東京理科大学森戸記念館においてハイブリッド開催された．このワークショップでは，専門職としての若手技術者のキャリアについて，人材育成の目標，達成度評価，継続教育（CPD・IPD），人材育成プログラムの整備などに焦点を当て，Tuningテスト問題バンクが実施している大学における学修目標達成度評価の取組および国際的動向を踏まえ，これからの若手技術者のキャリアプランの在り方について活発な議論が展開された．参加者は対面とオンラインの合計で65名であった．

（９）生成AIの利用に関するメッセージの作成

最近の生成AIの急速な発展・普及に伴い，機械システムの設計，解析，運用，保守に対しても，生成 AIの活用によって飛躍的な新発想や圧倒的な効率改善が期待されている．また，教育や人材育成の過程で生成 AIを活用すれば，より効率的な教育・人材育成が実現できる可能性も示唆されている．一方，生成 AIの利用に当たっては，誤った結果の出力，知的財産権の侵害，想定外の事象に対する安全性の欠如といった負の側面も懸念されている．これらを踏まえ，日本機械学会では技術倫理と教育の二つの観点から2024年3月に生成AIの利用に関するメッセージを発信した．人材育成・活躍支援委員会では，このうち教育の観点からのメッセージを検討・作成した．詳しくは，本会ホームページ（URL: https://www.jsme.or.jp/about/about-jsme/articles-of-incorporation/generative-ai/）を参照していただきたい．

最後に，本委員会では今後も様々な人材育成事業を進めて行く予定であり，会員の皆様には人材育成・活躍支援委員会が実施する各種事業への一層のご支援・ご協力をお願いする次第である．

〔山本　誠　東京理科大学〕

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2.2　技術者教育プログラム認定の動向

2.2.1　ISO18436準拠機械状態監視診断技術者の認証

我が国の産業界は，競争力維持，強化のため，機械設備の安定安全操業が不可欠な環境にある．本会では，その一助として，2004年よりISO18436-2に準拠した機械状態監視診断技術者（振動）を，また，2009年からは日本トライボロジー学会と協力して，ISO18436-4に準拠した機械状態監視診断技術者（トライボロジー）の資格認証事業を実施している．以下に，両診断技術者の2023年度の資格認証試験の概要と現況のトピックスを示す．

（1）ISO18436-2に準拠した機械状態監視診断技術者（振動）

第1回試験を6月24日に，第2回試験は11月18日（カテゴリIVの記述，面接試験は12月9日）に実施した．合格者数（合格率，受験者数）は，カテゴリI/II/III/IVでそれぞれ，11名（92％，12名）/228名（83％，275名）/16名（84％，19名）/1名（25％，4名）であった．2023年度末での合格者数総数は，6,280名となった．

（2）ISO18436-4に準拠した機械状態監視診断技術者（トライボロジー）

第1回試験（カテゴリI/II）を12月2日に実施した．合格者数（合格率，受験者数）は，カテゴリI/II/IIIでそれぞれ，40名（98％，41名）/16名（84％，19名）であった．2023年度末での合格者数総数は，1,527名となった．

（3）その他の活動

機械状態監視診断技術者（振動）については，年1回，コミュニティを開催し，資格認証者間での情報交換，共有を推進している．2023年度のミーティングは東京で開催され技術交流の幅を広げている．2024年度は10月に大阪で開催予定である．コミュニティに関する情報は，本会のホームページhttps://www.jsme.or.jp/conference/joutai/を参照されたい．本ホームページには機械状態監視診断技術者の認定試験の詳細についても記載されている．

海外での実情を把握し，国内における認証事業を推進するため，コロナの影響で止まっていた韓国KSNVE，米国VIとの定期会合を今後再開予定である．当該資格認証事業が，機械技術者，機械状態監視診断技術者の技術レベルおよび社会的地位の向上に貢献できるよう，更に事業推進していく．

〔藤原　浩幸　防衛大学校〕

2.2.2　計算力学技術者認定

機械設計プロセスにおける計算力学（CAE）の急速な普及とともに，産業界においては計算力学技術者の品質保証が重要な課題となっている．本会では，CAEに携わる技術者の能力レベルを認定・保証するために，2003年度から計算力学技術者認定試験を実施しており，2023年度で20周年を迎えた．2023年度も，本会関連部門・支部の協力，国内53学協会の協賛，日本機械工業連合会，日本産業機械工業会，日本電機工業会の後援を得て，固体力学，熱流体力学及び振動分野の上級アナリスト試験を11月18日（土）・26日（日）に，1・2級認定試験を12月1日（金）・7日（木）・8日（金）に実施した．2021度からComputer Based Testing（CBT）方式を1・2級認定試験に導入している．CBT導入により全都道府県において受験可能となり，41都道府県において1700名を超えるCAE技術者が試験に臨んだ．合格者数および合格率は，固体力学分野が上級アナリスト：7名（53.8％），1級：115名（74.2％），2級：175名（28.1％），熱流体力学分野が上級アナリスト：5名（83.3％），1級：65名（43.3％），2級：197名（61.9％），振動分野が上級アナリスト：2名（50.0％），1級：30名（36.1％），2級：76名（42.0％）であった．また，書類審査による初級認定者は，固体分野が67名，熱流体分野が41名，振動分野が14名であった．認定試験開始以来，順調に合格者を輩出されており，累計で12,480名という多くの認定CAE技術者が誕生している．

また，2014年度から開始した非営利組織NAFEMS（The National Agency for Finite Element Methods and Standards）におけるPSE（Professional Simulation Engineer）資格と上級アナリスト資格との国際相互認証の協定に基づき，固体力学分野上級アナリスト3名と振動分野上級アナリスト1名がNAFEMSのPSEとして新たに認定された．

計算力学技術者の認定試験の詳細や合格者のリストなどについては，https://www.jsme.or.jp/cee/ をご覧いただきたい．

〔店橋　護　東京工業大学〕

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