2023年度（第101期）会長　伊藤 宏幸〔ダイキン工業（株）〕

およそ３年間にわたる新型コロナ感染拡大により、本会の活動も大きく影響を受けました。当初予定されていたイベントの中止や、会議体開催の困難に遭遇して苦労をされた会員も少なくないものと拝察します。予算規模の大きな変動により組織運営のあり方の見直しを余儀なくされた場面もありました。しかしながら、私たちには、これを乗り越えるだけではなく、経験知として生かしながら、オンライン／ハイブリッド開催などの新たな手法を活用する、よりロバストな体制を構築してきた実績があります。例えば、支部や部門が実施する講習会に、組織の壁を越えて参加することのハードルはずいぶん低くなりました。現在は部門が提供する講習会に限定されていますが、技術者教育・継続教育に資するべく、本会ホームページに、対象レベル別、分野別　講習会リストが掲載されています。さらに最終的な需要者である聴講予定者の利便性を考えて、掲載情報を常にアップデートする仕組みや、会員の過去の受講歴や部門登録情報などに基づいて、迅速かつ的確に情報を提供する個人ポータル機能の導入について具体的な検討を進めて行きます。

さて、2023年度の運営方針を次の３点としました。

（1） 本会のブランド価値と機械工学関係者の社会的 地位の更なる向上

（2） 新部門制の本実施スタートによる部門間連携の強化

（3） 財政の健全化と本会の価値向上に向けた事業投 資の具体化

ブランド価値は、不易流行の精神のもとで向上されるものであると考えており、本会の良き伝統を維持・発展させながら、例えば、社会的課題のようなプリ・コンペティティブな分野については、独自の論点整理と並行して、議論のためのプラットフォームを本会の内外に提供する、より開放的な姿勢が求められています。カーボンニュートラルについて言えば、我が国の最終エネルギー消費のうち電力は30%弱であり、燃焼や熱エネルギーなど、より本会に近い科学技術領域での対応はようやく緒についたばかりです。こうした前提のもと、講習会を通じてポスト・コンペティティブな分野の知識を体系的に学習しながら、講演会で最先端の情報に触れることで、本会の会員が、活動を通じて、機械工学関係者の地位向上を嚮導きょうどうする好循環を形成したいと考えています。

長い時間をかけて準備を進めてきた新部門制が、2023年度から本実施されます。最高の学術レベルを追究しつつ、分野連携、学会横断テーマの推進はもちろんのこと、他学協会、とりわけ専門学会との共存共栄、役割分担について意識を持つこと、時として研究開発部門には所属していない大多数の企業の機械系技術者が、現在そして未来に何を求めているかということに思いを馳せることも重要だと考えています。

冒頭で記載した通り、フレキシブルな対応を余儀なくされた財政ですが、そのプロセスにおいて、重点投資すべき事業、改革が急務な事業、事業実施の省人化に有効なサポートの在り方が浮き彫りになってまいりました。会員一人ひとりの能動的な行動が実現しやすい環境を醸成してまいります。