日本機械学会サイト

目次に戻る

2020/12 Vol.123

表紙の説明:これは、推力5tonターボファンエンジンFJR710形で、右からファン、圧縮機、燃焼器のケーシング部分である。1975年に通商産業省工業技術院の大型工業技術研究開発制度によって開発された。ブラッシュアップしたエンジンは、短距離離着陸ジェット機(STOL)飛鳥に4基搭載され500mで離着陸できた。
[日本工業大学工業技術博物館]

バックナンバー

特集 第100号を迎えた「機械遺産」

機械遺産特集号の発行に当たって

機械遺産委員会 委員長 小野寺 英輝(岩手大学)

2007年度に日本機械学会110周年記念行事の一つとして始まった機械遺産のプロジェクトも、2020年度の認定で、その数100件に達し、日本機械学会の名称が公の場に露出する機会の多くを占めるようになった。そして、他の学協会も日本機械学会を追うように続々と“〜遺産”の認定・顕彰活動を開始している。

注意したいのは、日本語で“遺産”と訳されている英語の“Heritage”は、単に祖先が残した「モノ」という意味ではないことである。そもそも日本語の“遺産”自身が戦後になって一般に使われ出した言葉である。Heritageは過去から受け継ぎ、未来へつなげて行くべき「文化・精神的要素」を指す。機械遺産は、まさにそれに倣い、歴史全体を見通して認定されており、対象を「モノ」のみに限定するものではない。受け継ぐべきものは、対象の機械だけでなく、その背後にある生産哲学や開発哲学、そして開発の努力なのである。これまでに挙げられた品々は、それを証明する手段であって、目的ではない。機械遺産には、(現存)最古ではないものや、国産ではないものを認定した事例も少なくないが、それはその機械が社会に与えた影響を評価したものである。機械遺産の選定においては、最大限の努力を払い、この点に錯誤がないことを確認しているが、歴史(ここでは、社会と機械の連関の過去から現在への流れを表す)の構築にはこのような地道な努力も必要である。

世の中の出来事はそれ単独で存在するのではなく、すべて時の流れの中に存在する。歴史学には“進歩史観”と呼ばれる歴史の捉え方があり、どちらかというとあまり良い方法論とは言えないという扱いを受ける。この歴史観を工学系に援用して簡単に言うと「技術開発の先にはバラ色の未来が待っている」ということになる。我々技術者は、往々にして歴史学から向けられている「この命題が全面的に正しいわけではない」という指摘を看過しがちである。

ここで、技術が発展(進歩)方向だけでなく、その過程で消えていった過去の技術へ立ち返る動きも起きていることの一例を挙げよう。その最も大きな事例の一つがレコードの復権である。デジタルのCDにとって代わられ、消滅したかに思われたアナログのレコードであるが、ネットダウンロードが主体となり、CDの売り上げが伸び悩む中、着実に市場で勢いを増しつつある。現在、我が国のレコード生産枚数は10年前の12倍となる年間122万枚強にまで増加している。一方米国では、近年音楽ダウンロード件数が、フィジカルメディア(レコード、CD)を下回る状況に拍車がかかり、アナログ復権の度合いも著しい。現在、米国においては、レコードは音楽市場の14%にまでその割合を回復している。

背景には、CDは記憶容量の関係から、記録周波数が可聴域の20~20kHzに限定されているのに対し、レコードはその上下限を超える音を記録していることがある。デジタル化は技術発展の指標とも言えるが、こと音の再生という分野では、デジタル化は技術の後退であった。したがって、その後退部分の回復の動きが起こることは必然である。このような時、技術の発展の先だけを追い求めていると、その過程で忘れられた技術を復活させるには大きな困難を伴ったり、不可能になってしまっていることさえある。さまざまな分野の“遺産”は決して過去の思い出ではなく、社会が忘れてしまった技術の貴重な基本データなのである。

さて、2019年末に、世界初の電子楽器である“テルミン”の発明から2020年で100年になることを記念して、国立科学博物館主催で、「電子楽器100年展」が開催された。これは一例であるが、我々はしばしば、ある分野のエポックとなった機器類を顕彰するセレモニーや展示会開催の情報に接する。機械遺産では、認定式において、いくばくかは行われているが、開催日程の関係から、どうしても初期のころのような対象機器の展示が出来ず、加えて多数の来場者を得ることが難しい。顕彰とセレモニーの分離など多くの参加者を得る方策を取ってこそ、Heritageとしての機械遺産は生きるのではないだろうか。

本特集は、認定第100号を記念し、機械遺産委員会を中心として、選定に主体的に関わってきた者たちの回顧・提言をまとめたものである。各委員は、候補事案の予備調査からスクリーニング、現地調査に携わり、担当した事案を中心とした、場合によっては経営哲学にも及ぶ周辺知識を得るようになる。そして、対象物品だけにとどまらない、背後にあった技術者の努力・創意工夫の様子にも親しく接しており、その物品の持つ社会的意義を、当該分野の技術開発史に位置づけることを常に意識している。以下、その想いに触れていただければ幸いである。


<フェロー>
小野寺 英輝
◎岩手大学 理工学部 システム創成工学科

キーワード: