はじめに

日本では近い将来、南海トラフで巨大地震が高い確率で発生し、その場合の経済的被害は220兆円に上り、これは国家予算の2年分以上、東日本大震災の13倍に相当すると試算されている^（1）。道路、電力や情報通信を含むライフラインは壊滅的な被害を受け、多くの住民は避難場所での生活を余儀なくされる。東日本大震災では、地上の情報通信インフラが完全に復旧するまで1か月以上掛かっている^（2）。したがって、情報通信インフラが復旧する前に、被災者の安否確認や被災状況の把握などのために、情報通信ネットワークを臨時かつ迅速に構築することが必要不可欠となる。
一方、内閣府は小形無人機の利活用と技術開発のロードマップを2016年に策定し、その改定作業を現在も行っている^（3）。それによると、小形無人機の飛行は2018年には目視外・無人地帯（レベル3）で可能になったが、2020年代以降には目視外・有人地帯（レベル4）でも可能になる。したがって、上に述べたような情報通信ネットワークの臨時構築には小形無人機つまりドローンの利用が大いに期待できる。
本稿では、ドローンを用いた情報通信ネットワークの臨時構築における、電子情報通信工学と機械工学の観点からの研究課題を整理し、問題解決には、これらの分野の研究者の協力が重要であることを指摘する。