グローバル化の正念場に向かって

筆者が入社した2006年当時、外国人社員の割合が1%未満であった。これに対し、欧米の先進企業では、通常3割程度が外国人社員となっており、日本企業の人材グローバル化は立ち遅れているといえる⁽¹⁾。

2010年頃に、ユニクロや楽天が英語公用語化を発表した。これに象徴されるように、日本中にグローバル化の「ブーム」が起こった。(株)日立製作所も、毎年、外国人向けの就職セミナーを開催し、外国人採用に力を入れるようになった。この甲斐あって、ここ数年では、毎年10%前後の外国人が入社している。

現在、「ブーム」から5年以上が経過し、当時採用した外国人が続々と中堅社員になり、人材グローバル化の効果が期待される時期に差しかかっている。しかし、筆者が見ている限り、順調に人材が育っているケースもあれば、入社後、モチベーションが低下したり、離職したりするケースも少なくない。期待される効果がでないと、せっかく盛り上がった人材グローバル化の機運が萎んでしまう恐れがある。そういった意味で、グローバル化の正念場に来ていると考える。

この正念場を乗り越え、効果を出していくためには、文献(1)でも指摘されているように、日本型人事の見直しや入社後のサポートの充実、日本人を含めた全社員のグローバル化教育などが必要であり、日本人と外国人が一体となって、より一層の努力が求められると考える。

“女性の活躍”から“真のダイバーシティ”へ

ダイバーシティについて話す時に、女性と外国人が一緒にされることが多い。私が所属する研究所でも、Female&Foreignerの活躍をサポートする“Fプラン”を推進したことがある。

しかし、良く考えると、(外国人女性は別として)女性は日本語の不自由が無いし母数も多いので、外国人とは事情はかなり違う。昨今、政府の援助もあって、女性の社会進出が着実に進んでいるように見える。例えば、現在、東京都知事も機械学会の会長も女性である。

一方、外国人に目を向けると、前述のように、人数は少しずつ増えているものの、全体的には、まだ活躍の場が広がっているとは言い難い。外国人の活躍には言語や文化の壁もあって、女性の社会進出よりずっと難しいのが実情であろう。しかし、外国人を含めた真のダイバーシティは組織の活性化につながり、イノベーションの創出に大きく貢献すると言われている。アメリカでは、ここ十数年、GoogleやFacebook、Airbnbといった革新的な企業が続出するのも、多様な人材を抱えていることとは無関係ではないだろう。

このように真のダイバーシティに至るまでには、いろいろな課題を抱えているが、筆者は日本がダイバーシティの先進国になれると確信している。日本は、聖徳太子の時代から「ええとこどり」の文化を持っている⁽²⁾。

例えば、日本語は、平仮名、片仮名、漢字、英文字等が混在しており、日本では、昔から海外の様々な言語を取り込み、自分たちの言語として使っている。また、海外の食文化についても取り込んでいる。日常的に和食、洋食、中華を食べている国は、恐らく日本だけであろう。このように、多様なものを上手く融和させる能力において、日本はどの国よりも得意なはずである。

2020年に開催される東京オリンピックでは、日本が世界中の注目を浴びることが予想される。これによって、日本の良さを認識し、日本に魅了される人が増えるに違いないと考える。これは、日本人と外国人がお互いを理解する上で、千載一遇の機会であると考える。日本はこの機会を見逃すことなく、グローバル化とダイバーシティの飛躍を成し遂げることを切に願う。

 

参考文献:
(1)岩崎薫里,日本企業の人材グローバル化に向けた険しい道のり,環太平洋ビジネス情報,Vol.15,No.59(2015),pp.29-53.
(2)堺屋太一,日本を創った12人(2006),pp.40-44.

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<正員>

馮 益祥

◎(株)日立製作所研究開発グループ主任研究員
◎専門:コンピュータシミュレーション、設計工学

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