キーワード: 企画・特集
起業からIPO、そして、新たな出発
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-05/
起業を選択した理由 千葉大学野波研究室では1998年から小型無人航空機、いわゆる飛行ロボット・ドローンの自律制御の研究を実施してきた。そして、2001年に小型無人ヘリコプタの完全自律制御に日本で初めて成功し、その後、野波研の飛行ロボット関連の博士課程修了者も20人近くになり、いっ…Read More
ベンチャーを創業するとは、どういうことなのか
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-10/
本特集の目的 2022年度時点で経済産業省が把握している大学発ベンチャーの数は3,782社。主力製品・サービスの関連技術分野として機械学会に関係しそうなエレクトロニクス(アンケート回答全体の6%)、ロボティクス(3%)、AI・IoT(9%)を領域とする会社数は700弱と推定できる…Read More
ベンチャーの実態を知り、起業に備えよう
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-14/
研究開発型ベンチャーの日米比較 本稿では研究開発型ベンチャーの実際を、国の調査レポートや筆者の周りにいるベンチャーから集めた生の情報をもとに示していく。まず、研究開発型ベンチャー企業はどれくらい生まれており、それは社会全体にとってどれくらいのインパクトを与えているのかを数字から見…Read More
<機械系ベンチャー企業の紹介>東京ロボティクスのこれまで
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-18/
はじめに 東京ロボティクス(以下、当社)は、ロボットの適用分野を拡大し効率的な社会を実現することを目指す早稲田大学発のスタートアップである。研究用のロボットを自社開発し販売するところから事業を始め、現在はそれに加えて物流施設やデータセンターにおけるソリューションの開発も進めている…Read More
<機械系ベンチャー企業の紹介>ロボティクスによる社会課題解決と事業化への挑戦
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-22/
少子高齢化社会の解決策の提案 少子高齢化が進行する中、日本の生産年齢人口(15歳〜64歳)は1995年をピークに減少傾向にあり、2050年には5,275万人(2021年から29.2%減)に減少すると見込まれている(1)。この生産年齢人口の減少は労働力人口の枯渇をもたらし、2022…Read More
<機械系ベンチャー企業の紹介>マイクロマシン/MEMS 加工・試作・製造サービス
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-24/
概要と特徴 メムス・コアは、東北大学の近郊、宮城県仙台市の北部の泉インダストリアルパーク内に位置している。MEMS開発のため、中古で購入した4インチ対応の製造装置、ケミトロニクスグループおよび協業装置メーカーが開発した製造装置、さらに、メムス・コアが新規に導入した製造装置を集約し…Read More
<機械系ベンチャー企業の紹介>夢のあるCAE を日本から-大学のユニークな研究を基に開発したソフトで製造業の役にたつ-
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-26/
起業 筆者はそれまで約14年間お世話になった日本情報サービス(株)〔現・(株)JSOL〕を辞め1985年3月に起業した。おりしも3年前の秋に発売されたNECの16ビットマイクロプロセッサを持つパーソナルコンピュータPC9801が爆発的に売れ、PCが16ビットの時代に入りビジネス向…Read More
<機械系ベンチャー企業の紹介>拡散接合技術のトップメーカーを目指して
No.1265, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1265-29/
企業紹介 当社は新潟市秋葉区にある2006年7月に設立し現在18年目になる企業である。2023年1月に現在の住所に移転した(図1)。事業基盤が接合技術であることから良い接合技術を提供する(well connect)、多くの方と新しい開発に取り組みたいという願い(We will c…Read More
総論~最近の核融合開発の動向~
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-04/
はじめに フュージョン(核融合)エネルギーは、以下の特長を有しており、エネルギー問題と環境問題を同時に解決するエネルギー源として期待されている。 ・ 燃料が海水中に豊富に含まれている ・ 燃料1g から、石油8トンを燃焼した時に相当するエネルギーが得られる ・ 高レベル放射性廃棄…Read More
ITER 計画の現状と調達分担概要、人的貢献
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-07/
ITER計画のはじまり 「ITER(イーター)」は、平和利用目的のフュージョンエネルギー(核融合エネルギー)が科学的・技術的に成立することを実証する核融合実験炉で、メガサイエンス国際プロジェクトである。 この国際協力は、1985年ジュネーブでの米ソ首脳会談をきっかけとして開始され…Read More
超伝導コイルの開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-10/
ITER超伝導マグネットシステム(1) 核融合実験炉ITERの超伝導マグネットシステムは直径30 m、重量1万トンに及ぶ巨大な超伝導マグネットシステムである(図1)。周方向に18機をドーナツ状に配置するD型コイルがトロイダル磁場(TF)コイルであり、中央に6モジュールを積重ねた中…Read More
遠隔保守ロボットの開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-14/
核融合における遠隔保守 フュージョンエネルギー(核融合エネルギー)の実用化においては、各種の核融合反応の内、反応が最も容易な重水素-三重水素反応(D-T反応)の利用を前提に研究が進められているが、反応の結果として生じる中性子は、核融合装置の構造物を放射化し、ガンマ線源を生じさせる…Read More
計測装置の開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-17/
はじめに ITERは多様なプラズマ計測装置とさまざまな方式のプラズマ加熱機器を擁して、核燃焼プラズマの物理と先進的実時間制御によるプラズマ長時間維持を探求できる、最後の機会となる装置である。ITERの機器開発と実運転で得られる知見を踏まえ、核融合炉開発の次ステップである原型炉に実…Read More
プラズマ加熱装置(RF,NBI)の開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-21/
はじめに 磁場閉じ込め型核融合炉において核融合反応を起こすには、燃料ガスをプラズマ化し、1億℃に加熱する必要がある。第1段階の加熱では、変圧器の原理を応用して、コイル(変圧器の1次巻線)に1次電流を流すことで、プラズマ中に2次電流を誘起し、プラズマが自身の電気抵抗により加熱(ジュ…Read More
ダイバータの開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-26/
ITERダイバータの役割と構造 核融合炉の炉内(真空容器内)に設置され、プラズマに直接面する機器をプラズマ対向機器と呼ぶ。プラズマ対向機器にはダイバータや第一壁、リミタと呼ばれる機器がある。このうち核融合炉の真空容器内で最も過酷な負荷にさらされる機器がダイバータである。本稿ではI…Read More
テストブランケットモジュールの開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-28/
ブランケットとは フュージョン(核融合)エネルギー利用のための核心技術 ブランケット、およそ機械的なイメージのないこの言葉は、将来核融合発電を行うための中核をなす機器の名称である。現在開発が進められている磁場閉じ込め型核融合炉は、燃料である重水素(D)とトリチウム(T)を融合させ…Read More
トリチウム除去システムの開発と調達の現状
No.1264, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1264-33/
はじめに 核融合反応を利用した発電を目指すのが量子科学技術研究開発機構(以下、量研)における核融合研究である。現時点で最も達成が容易である核融合反応は、水素の同位体である重水素(D:デューテリウム)と三重水素(T:トリチウム)を用いた反応であり、核融合実験炉イーターおよび各国が進…Read More
我が国における木造建築の防耐火技術
No.1263, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1263-10/
日本の木造関連防火既定 木造建築を取り巻く日本特有な条件と変遷 かつて日本の建築物はほとんどが木造建物だった。 日本は数多くの大きな地震の発生する地域であり、また、台風が多く発生する位置にあることから、日本の都市部の木造建物は台風や、関東大震災のような大地震、そして大地震後の大規…Read More
木材の耐久性と木造建築を長く使うための技術
No.1263, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1263-14/
ビル建築と木材 環境視点での木材利用建物の増加 従来、戸建住宅・神社仏閣などを除き、木造や木材を多用したビル建築は少なかったが、筆者の記憶では1987年の建築基準法改正(準防火地域で木造3階建て建設可能)以降、「持続可能性/Sustainability」が提唱され始めた頃から、中…Read More
脱炭素・生物多様性を支えるための木造建築
No.1263, https://www.jsme.or.jp/kaisi/1263-18/
建築は工学 木は農学 木造に取り組み始めた当初に問いかけられたこと 中大規模木造に取り組み始めたころ、ある大学の農学部の先生に「建築は工学でしょ?木は農学なんですよ。この意味わかりますか」といわれたことがある。その時は、「材料の性質が鉄やコンクリートは均一で計算通りの強度が出るが…Read More