我が国の一次エネルギー源は，1991年には石油57.0％，石炭17.5％，天然ガス10.6％，原子力12.7％などとなっており，石油の輸入依存度は99.7％で海外への依存度は極めて高い．1973年と1979年の２度にわたる石油危機により我が国としても，1979年に燃料資源の有効な利用に資することを目的にいわゆる「省エネルギー法」が成立した．これは，工場，建築物，機械器具などの省エネルギー推進に関する事業者などの努力義務，省エネルギー基準の設定等を定めたものである．さらに，経済成長と地球環境保全とを両立させるため，省エネルギー推進の必要が高まり，1993年3月「エネルギー需要構造高度化関係法律整備法」が成立し，また「エネルギー等使用合理化及び再生資源利用事業活動促進臨時措置法」も同時に成立し，省エネルギーとともにフロンの使用合理化，資源の再生利用の三分野が含まれている．省エネルギーの必要性から，各分野で新技術の開発がなされ，省エネルギー対策と，代替エネルギー化が進んだ．例えば，鉄鋼，セメント，化学工業，食品工業，製紙，繊維工業などの各分野で廃熱の利用，熱貯蔵による省エネルギー技術が開発されてきている．例えば，製鉄の連続鋳造，炉頂圧発電，コークス熱の回収，住宅建設における断熱材，太陽エネルギーの利用，家電産業における節電型商品の開発などがあり，またごみ発電設備の増加も見込まれる．