研究分科会へ

RC219


 
1. 分科会名称

  『CGベースのCAD/CAE統合システムの開発とその適用に関する調査研究分科会』

2. 主査名   萩原一郎(東京工業大学理工学研究科機械物理工学専攻教授)
3. 設置期間   2005年4月〜2007年3月までの2年間
4. 活動目的・内容

  デジタル設計時代の現在、すでに多くの CAD/CAEソフトがある。しかしこれらは、 仕様が決まったあとにのみ適用が可能な堅固なCAD/CAEといえる。本分科会では特にCGをベースとして、設計初期への有効な使用を実現するためのフレキシブル CAD/CAEの要素技術に関する調査研究を目的とする。すなわち本分科会では、曲線・ 曲面表現に優れたサブディビジョン法やC-Curveに、飛び飛びの設計仕様を補間する モーフィング技術、粗密をコントロールできる四角形及び六面体メッシュ生成技術や メッシュエンハンスメントにシンプリフィケーション技術、独自の機能モデル、独自の部分構造合成法をベースとした並列処理技術、多目的他、様々な最適化解析技術、自在に詳細度を制御できる独自のアニメーション技術などからなる。そしてこれらの国産のCAD/CAEソフトを市販のCAD/CAEシステムに随所に組み込み設計の効率を上げる ことを目的とする。なお、本委員会は、基本的に、RC206「次世代統合CAD/CAE システムの開発とその適用」の継続である。そして、上記目的を達成するため、本研究分 科会においては次のような具体的な内容を実施することを計画している。

(上期/第1年目)
1) モーフィング技術を駆使した設計初期のCAD/CAEの利用率の向上に関する調査研究
2) これまで困難とされている四角形、四面体、六面体のエンハンスメントとシンプリフィケーションに関する調査研究
3) C-Curve技術やサブディビジョン法を用いた新しいCADの構築とそれの設計やリバースエンジニアリングへの応用に関する調査研究
4) PCクラスターを用いた部分構造合成法振動騒音解析技術、有限要素法を始め粒子法、分子動力学法を利用した新しい高効率・高精度非線形解析技術に関する調査研究
5) 多目的最適化解析技術を中心とする各種最適化解析技術に関する調査研究
6) 機能モデル始め各種新しいモデル化技術に関する調査研究
7) 近似解法に基づく最適制御理論など新しい最適制御技術に関する調査研究

(下期/第2年目)
1) モーフィングシステムのプロトタイプを開発し、実際の設計問題に適用し評価を行う。
2) 四角形、四面体、六面体のエンハンスメントとシンプリフィケーションに関するシステムのプロトタイプを開発し具体的な問題で評価を行う。
3) C-Curve技術やサブディビジョン法を用いた新しいCADの構築を行いリバースエンジニアリングへの応用を行う。
4) -1 PCクラスターを用いた部分構造合成法振動騒音解析システムを構築しその効果を評価する。
4) - 2 例えば分子動力学法を利用した新しい高効率・高精度非線形解析システムを構築しナノテクノロジーなどへの適用を試みる。
5) 多目的最適化解析技術を中心とする各種最適化解析技術の最新の適用例をまとめる
6) エンジンの機能モデルと近似解法に基づく最適制御理論を組み合わせた高効率のシステムを構築し具体的問題の適用を図る。

5. 期待される研究成果

 工学的効果: (1) モーフィングに最適な基底関数の提示、(2) エンハンスメントとシンプリフィケーションに関する適切な理論の構築、(3) C-Curve技術やサブディビジョン法の適用技術の拡張、(4) クラスター用の部分構造合成法振動騒音解析技術の開発、(5) 高効率分子動力学法の構築、(6) 多目的最適化解析技術の推進、

 工業的効果: (1) 未決定CADデータを逆にモーフィング技術と最適化解析技術で適切なCADデータを作るなどデジタル設計の推進、(2) 四角形要素で作成されている衝突解析モデルからより粗い振動解析モデルを作るなど過去の資産の活用、(3) C-Curve技術を用いたリバースエンジニアリングの実践、(4) 高周波振動解析技術の 応用、(5) 分子動力学法のナノテクへの応用

6. 参加負担金   30万円(年間)     ×2年     
7. 問合せ先   萩原一郎(東京工業大学理工学研究科機械物理工学専攻)
 〒152-8552 東京都目黒区大岡山2-12-1
  E-mail: hagiwara@mech.titech.ac.jp, TEL/FAX:03-5734-3555


 



What's NewIndexHome Page


E-mail:rescom@jsme.or.jp

All Rights Reserved, Copyright (C) 1998, The Japan Society of Mechanical Engineers.